File No.23-4 ついに日本製の光記録メディアがなくなってしまうのか!(4)  -その他-

国内生産を終了してしまうことで将来の影響について解説しています。

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国内生産を終了してしまうと

一度、国内生産を終了してしまうと、また必要になっても元に戻すことはできません。

これは現在の日本の家電メーカーやオーディオメーカーの現実を見れば理解できると思います。

かつてオーディオでリーダー的な存在であったS社も国内で生産しなくなってから、今やその影も形もありません。 恐らく平成に生まれの人は、S社がオーディオ開発メーカーとして世界ナンバーワンの実力を持っていたことを知らないとことでしょう。

S社は、1990年以降から国内工場を閉鎖して、労働賃金の安い海外へ製造拠点を求めていきましたが、その結果としてS社のもっていた独自の技術や開発能力が大幅に損なってしまうことになりました。

それでもS社は企業としてブランド力はありますが、かつてのS社が誇っていたような技術力や開発力はどこにもありません。

日本の実力のある家電メーカーが一斉にオーディオの開発をやめた後に、海外のH社がオーディオを統合して、年間5000億円以上の売り上げるようになりました。

日本の大手の家電メーカーがオーディオを継続していれば、このようにH社の年間5000億円以上の売上はなかったと思います。

かつてオーディオでリーダー的な存在だったS社も、このH社のオーディオで年間5000億円以上の売上には驚いたことでしょう。 かつてのS社の独自技術と開発能力であったら、オーディオ関係でH社に抜かれることはなかったからです。

しかし、時は遅しでS社にはオーディオを開発していた技術者も国内の生産工場も残っていません。

かつてのS社のオーディオの画像
以前製造できていた製品が製造できなくなる。

今のS社は、オーディオ1つ開発するにも海外の会社に委託になり、独自で開発も製造も出来なくなっています。

S社が新しくオーディオを製造しても、かつてのような独自でユニークで高品質な技術力のある製品を製造することはなく、どこでもあるような製品になってしまいました。

市場というものは正直で、そのようなS社の海外製の安価な製品にはS社のブランド力をもっても魅力を感じることはありませんでした。

国内生産をやめたS社は、今後かつてのような家電やオーディオでリーダー的にな存在に返り咲くことはないでしょう。

これはことわざにある

  

『覆水盆に返らず(ふくすいぼんにかえらず)』

  

ということです。

一度、国内生産をやめてしまうと、また必要になった時に動くことができず生産することは難しいということです。

日本製の光記録メディアの販売を終了して工場を閉鎖してしまうと、いざ光記録メディアの売上に期待できるようになっても生産することは出来ません。

そのことを十分に検討して日本製の光記録メディアの販売を終了を考えてほしいと思います。

生産規模を縮小してでも日本製の光記録メディアを残してほしい

私自身は、生産工場を縮小しても日本製の光記録メディアの生産を続けてほしいと願っています。

規模を縮小しても研究・製造を続けていれば、必ず報われる時が来ると思うからです。

しかし、一度工場を閉鎖して製造をやめてしまうと、新たな需要ができ必要になっても 新しく工場を再建することができません。

もう一度、国内で製造を考え工場誘致など入れるとかつての100倍以上コストがかかる可能性があります。 トータルの売上の大きさを考えると、実現が不可能ということになります。

もし生産を縮小してでも維持をすれば、必要になれば生産を増やせば良いだけです。

すべての工場を閉鎖するのは、将来の利益を放棄しているようにも見えます。

信じられないことかも知れませんが、日本は真空管、パワートランジスタ、パワーFETなどの半導体の生産量が世界一でした。

しかし、現在では日本で真空管は生産されてなく、パワートランジスタ、パワーFETもほとんど生産されていません。

レトロと思いわれる真空管も音の良いギターアンプには必要だし、コンプリメンタリーの良いパワートランジスタ、パワーFETがあれば優れたオーディオを開発することができます。

必要なものは、大きな市場ではなくても長期にわたり需要があります。

日本生産の良いクオリティの光記録メディアが残れば、それを利用した製品のアイデアが広がます。

それが、多数のビジネスに繋がり全体の企業収益を上げていく可能性が出てきます。 日本製の良いクオリティの光記録メディアがあれば、他の産業もこれに対応した製品が多く造られ、それを販売したり運んだりすることが活発になるので日本全体の収益があがるといったらよいでしょうか?

一度、生産を終了してしまうと次に復活が難しいので、せめて生産規模を縮小してでも日本製の光記録メディアを残してほしいと切実な思いです。

日本の機器メーカーは、太陽誘電の光記録メディア製品の終了に危機を感じないのだろうか? つづく


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